生活をしていく中で、どうしてもお金が必要になり、段々と貯金が減ったりすると、これが尽きたらどうなるのかと、なにやら不安になります。
ましてや結婚を考える時、どうやって生活していけるのかと益々不安が募る人もあるでしょう。
結婚は勢いである、とか、皆応援するから大丈夫だ、などと周囲の人は言ってくれても、
果たして本当に大丈夫なものか不安が付きまといます。
結婚に立ちはだかる経済的な不安
お金はなくとも、楽しくやっていければいい、と非常に立派な考えを持っている人も多いと思います。しかしながら、それでも付きまとうお金の不安はあるもので、いかに節約してもどうにもならない場合があります。
お金を借りることも難しい時代ですから、お金が足りなくなってしまったらどうすればいいのでしょう。つまり、収支が合わないことには踏み切れないということに繋がっていきます。お金がないので結婚できませんという状況にある方は少なくないのでしょう。
お金と結婚する確率は関係があるのか
「お金がなくて結婚なんてできない」、こんなセリフをあちこちで耳にします。
内閣府のHPに三参考データが掲載されています。決して、結婚できないという意味ではありませんが、収入が高い、正規雇用の方が有配偶者率が高い傾向を示しています。
雇用形態別有配偶率
引用元：内閣府 少子化対策の現状（2023年12月リンク先消滅）
まずは、雇用形態別の有配偶率を示したデータです。ショックを受けるか玉あるかと思います。
30～34才といえば、大卒で会社勤めをはじめて10年くらいの時です。このときには正規雇用の男性の有配偶率は59％です。つまり同期の社員10人で集まったらその内の6人は結婚しているということになります。40才以降のデーターも気になるところです。さらに上昇するのでしょうか。
一方、非正規の場合は、22.3％とか15.7％と出ています。同期会を開くと、ほとんどの人が結婚していないことになります。
年収別にみる
引用元：内閣府 少子化対策の現状
こちらのデータは、年収別に表しています。概ね、高年収者ほど有配偶率が高い事が見て取れます。年収300万円くらいのところが50％辺りを示しています。
実家もお金がない
お金がない時に、実家に工面してもらえるよう頼んだ経験を持つ人も少なくないと思います。大っぴらには言わずとも、何らかの援助を受けていたりするものです。
しかし、結婚の平均年齢が上がっていくと、実家の両親の年齢も上がっていきますので、結婚時には仕事を退職している場合も増えて行くわけです。30歳の時の子供であれば、30～35歳で両親は60～65才の定年を迎えます。
共働きを前提とした結婚後の生活設計
年収300万円時代という言葉が飛び交っている時期がありましたが、現在ではどのくらいになったのでしょう。家計が大変であるという話は相変わらず頻繁に耳にする日々が続いています。
もし、結婚するならば、専業主婦をやめて、共働きが前提になるという状況の方も多いと思います。当面の生活だけであればなんとかなるという場合でも、将来的な蓄えや、何らかの出費に備えるとなると貯金が必要で、それには共働きでないと追いつかないというわけです。
夫婦二人で年収300万円ずつであれば、600万円の収入になります。これならやっていけると、結婚に踏み切った人もいることでしょう。
世間が言うような形式にばかりこだわると不可能な事であっても、簡略化したり工夫することでなんとかなる面もあるようです。（例えば結婚式には大変なお金がかかりますが、現在では数万円で挙げられる結婚式もあるわけです。）
ですが、二人がフルで働く中には、また別な困難が待ち受けていたりするわけです。二人とも留守の間、子供をどうするのか、家事は本当に分担できるのか、しかし、こうして夫婦の絆が深まっていくこともあるのだと思います。
